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ADHD、注意欠陥、多動性障害

ADHD、注意欠陥、多動性障害は、多動性、不注意、衝動性を特徴とする発達障害の症状で、 集団行動などの社会的ルールが増える小学校入学頃から、その後の社会生活や就労に大きな支障をもたらします。
これらは、脳障害の側面が強いとされ、しつけや本人の努力だけで症状などに対処するのは困難であることが多く、 診断は問診で行われ、ADHDは、多動性・衝動性優勢型・混合型・不注意優勢型(ADD: Attention-Deficit Disorder)の3種に分類されます。
ADHDの種類、多動性・衝動性優勢型・混合型・不注意優勢型
一般にADHDとして扱われるADDは、多動性が少ない不注意優勢型である場合が多く、子供では多動性障害の診断名が頻繁に適用され、 学童期までの発症率は1〜6%で男子の方が女子よりも高くなりがちです。
しかし、女子の場合は多動が目立たない不注意優勢型に分類されることが多く、発見が遅れがちでもあります。 故に、ADHD(ADD)と認知される人数が少ないだけで、実際の発症率の男女差はもっと小さいとする推測もあります。

ADHD、注意欠陥、多動性障害の症状

集中困難・過活動・不注意などの症状が通常7歳までに確認されますが、 過活動が顕著でない不注意優勢型の場合、幼少期には周囲が気付かない場合も多くなります。
年齢が上がるにつれて見かけ上の「多動」は減少するため、かつては子供だけの症状であり、 成人になるにしたがって改善されると考えられていましたが、近年は、大人になっても症状が残る可能性があるとされています。 その場合は多動ではなく、感情的な衝動性や注意力や集中力の欠如が多くなります。
遺伝的な要因もあるとされるため、症状は育て方や本人の努力で完治することはないとも言われておりますが、 子供のADHDでさえ曖昧な点も多く、日常生活に支障をきたす精神的な特性をむやみに障害へ含めるべきではないとする意見もあります。
成人にADHDを認めるべきかどうかは医師によって考え方が様々ですが、近年では、成人のADHDを認めるという医師が増えてきています。
うつ病やPTSD、アスペルガー症候群でも類似の症状を呈する場合、 もしくは合併してしまう事もあり、正式にはADHDに理解の深い医師により診断される必要があります。

ADHD、注意欠陥、多動性障害の原因

親子・兄弟で性格や気質が似通うように、ADHD、注意欠陥、多動性障害の原因にも遺伝的な要素が指摘され、 血縁者に共通して症状のみられることも多く、一卵性双生児ではきわめて高い頻度で一致します。
抑制や自制に関する脳の神経回路が発達の段階で損なわれているという点までは、確かだそうですが、 その特定の部位・機能が損なわれる機序は仮説の域を出ません。
ADHDの原因となる機能不全が疑われている脳の部位には、大きく3箇所あり、 ADHDの子供達はこれらが有意に縮小していることが見出されます。

ADHD、注意欠陥、多動性障害に対する公的支援

ADHD患者の支援には、発達障害者支援法があり、成人支援は一部の地域で限定的に行われています。
各都道府県の精神保健福祉センターはADHD専門ではありませんが、 無料または低額で相談・職業訓練・デイケアー・病院等の紹介等各施設独自のサービスを提供しており、 市町村の保健所でもADHDに限らず一般的な疾病のためのサービスや病院等の紹介が受けられることもあります。

ADHD、注意欠陥、多動性障害に対する支援体制

日本では発達障害者支援法が制定され、以前より支援体制は整ったものの、発達障害を専門とする医師・医療機関が相変わらず少なく、 専門医師・機関を見つけて診断や治療までに至るにはまだまだ苦労することが多くあります。 それでも、最近は支援団体や自助団体が各地で設立され、インターネットの普及もあいまって、情報は入手しやすくなってきました。
なお、ADHDを診断できる医師・医療機関も増加しており、表向きには小児向けにADHDを診断可としている医師・医療機関でも、 実際には成人のADHDも診断している場合があります。
したがって、医師・医療機関を探す場合、容易に確認・入手できる表面的な情報だけに頼るのではなく、 例えば個別に医療機関に電話で確認・相談してみる、ADHDの専門文献の著者名から 専門医師・医療機関を割り出すといった努力も少なからず必要となります。
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